医療費と医療の質の部屋

日本医学ジャーナリスト協会総会での「特別講演」
NPO法人福祉フォーラム・ジャパン 総会での「基調講演」
「入院患者1人分の費用で3人の在宅患者が診られる」「精神病院での認知症費用は、施設・自宅に比べて突出して高い」etc.目からウロコの数値と事例250ページから抜粋しました。著者は、現場をもつシンクタンク「メディヴァ」
○「医療崩壊のすすめ」森田洋之さん
「夕張市の高齢者1人あたり診療費減少に対する要因分析」(社会保険旬報11月1日号)
TEDxKagoshimaのユーチューブ
病院がなくなっても幸せに暮らせる(書き起こし)
財政破綻した高齢化率日本一の夕張市、医師は去り、専門医療もCTもMRIもゼロ。そして6年。死亡率低下、癌・心臓病・肺炎の死亡率低下。医療費も減少。医療崩壊ののち健康になったのは?

1989年に書いた「かかりつけ薬局」の社説を元日本薬剤師会会長の佐谷圭一さんが「薬の道のり」に引用してくださいました。
太田秀樹さん(全国在宅療養支援診療所連絡会事務局長)
朝日新聞2014.6.3インタビューより【ワード版はこちら】
歯の痛みから人々を救い、医療費の無用な部分を減らし、歯科医の仕事への誇りを高める−そんな歯科革命が30年ほど前、各国で始まり成功しました。日本はこの流れから取り残されました。
2009年、子宮頸がんの予防ワクチンが発売されました。今年に入って接種費用の公費助成を求めて、がん専門医やタレントを動員したキャンペーンが展開されています。万能であるかのような誤解を広めかねない現状に、2人の産婦人科医が週刊朝日(4月16日号)で警鐘を鳴らしました。
4月1日から医療費の領収書が様変わりしました。検査や薬の名前などを記した明細書が、患者がわざわざ請求しなくても自動的に発行されるようになりました。これは、中医協(中央社会保険医療協議会)で、最終的には、医師の委員をふくめ全員一致で決まったものでした。生後9日目に亡くなった星子ちゃんのような理不尽な死を繰り返さないために「育児にかけたはずの時間を使おう」と決心したご両親の願いが実ったのでした。「えにし」の方が、1日、受け取った領収書はこちら→病院薬局
全国在宅療養支援診療所連絡会事務局長・太田秀樹さんの「日本・スウェーデン国際会議〜ジェロントロジー〜」での2009.10.8の報告から
家庭医療専門医の試験が始まったことを知り、朝日新聞に4分の1世紀前に書いた社説を思い出しました。社説と裏話を集めた『福祉が変わる医療が変わる−日本を変えようとした70の社説+α』(ぶどう社) からコピーしたものです。
2009年9月、日本で初めて、これまで「コメディカル」と呼ばれていた13の職種が「チーム医療を」旗印に協議会を設立しました。「メディカルスタッフ」と自らを呼び、国民の理解をえるために、組織横断的な活動を始めました。参加団体などは、こちら
解散/総選挙を前に、「国民が創る新しい医療」を掲げてスタートした「医療政策国民フォーラム」の提言。委員の意見がほぼ一致した「3つの重要課題」、医療提供者/市民・患者/ジャーナリスト/保険者・産業界それぞれの「私たちの役割」の他に、32人の委員、それぞれの提言が載っています。私も、『「低福祉高負担」から「高福祉高連帯」への発想の転換』というタイトルで意見を述べさせていただきました。
○臨床研修と医師不足
「医師不足の元凶は臨床研修」として大学医局の「医師派遣機能」の復活を願う委員と、研修の質を大切に思う委員の激しい攻防戦が繰り広げられた「臨床研修制度の在り方等に関する検討会」が2008年9月から09年2月まで、文部科学省・厚生労働省を事務局に開かれました。文教族のドンをバックにした大学教授たちの主張はどこまで反映されたでしょうか。「意見のとりまとめ」とミニ解説、最終草案への私の修正意見をアップしまました。
ミニ解説・変わること変わらないことゆき提出・最終段階の修正案「意見のとりまとめ」と「検討会における主な意見」
なぜか、医療提供側の委員たちだけでとりまとめた報告書案に異議を唱えて、2008年8月、厚労省の検討会に提出したペーパーです。「料理の味や安全性にまるで関心を示さず、だれが支払うか、どれだけ値切るかを言い争っている人がいたら……」という書き出しです(^_-)-☆
10年前にご紹介した10の秘密、日本でも医療構造改革のなかで実現するかもしれません。たとえば、<1>病院には病人だけがいる、<2>病院滞在期間を減らす、<3>家庭医という名の専門医の活躍で重複出費を避ける、…<7>ジェネリックの活用……。。
福島県立医科大学医学部地域・家庭医療の教授の葛西龍樹さんと、ロンドン大学経済政治大学院に留学中の富塚太郎さんが、日本医事新報2008年2月9日号と5月31日号の「時論」に投稿された記事です。
日本医療政策機構での富塚太郎さんの講演パワーポイント
5日の参院予算委員会で福島みずほ社民党党首がこの要望書について質問。舛添要一厚生労働大臣は、「日本の医療を再構築するためにも、目指すゴールは医療機関の窓口での明細書の無料発行。診療報酬請求をオンライン化している大きな病院からまずやっていく。医療関係者からはいろいろな声もあるが、それにめげず、国民の目線で医療を進めたい」と答弁しました。
○医療政策の経緯、現状及び今後の課題について−計画策定にあたる都道府県職員向け参考資料/【全てPDFファイルです】本文資料統計資料/厚生労働省 2007.4.17
2008年4月までに、各都道府県は「新医療計画と医療費適正化計画」を作成、この秋までに地域ケア整備構想を作成しなければなりません。これら一連の作業のために、厚生労働省が2007.4.17、都道府県に提供した判断材料です。時間をかけた研修は7月ごろに予定されています。

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