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私、本業は内科の医師をしているのですが、今日は「精子提供で生まれた子供の会」の者としてお話させて頂きます。
2008年10月に開催された「日本女性会議2008とやま」の鼎談「日本の福祉を変えた3人の女」で、元気のでるユニークな法則が披露されました。会場から、「えにしのHPにアップして」というリクエストがありましたので、急遽、ご紹介します。役に立つこと請け合いです(^_-)-☆
「経済財政諮問会議で、私ひとりが被告席に座らされているようなものでした。今ですから正直に言いますと、いつもポケットに辞表を入れておりました」「このままでは社会保障は冬の時代を迎えます」「われわれ日本は、勝てば正義という文化ではない。正義が勝たなければならないのが我々の文化です」厚生労働大臣経験の中からの思い切た提言です。
カルテ開示が、2005年4月から、大部分の医療機関にとって法律上の義務になっていたのをご存じでしたか?多くの人が知らないのはなぜでしょう。NHKの記者、ディレクター時代の豊富な取材から、隈本さんが、わかりやすくときあかしてくださいます。
「ファクス番号は、いたずらがあるので載せられない」「文書による返事はしないことになっている」という裁判所に、障害学会理事が疑問を投げかけます
『文明がもたらした、もっともあしき有害なものはババア』という発言の出典を
たどってみると、意外なことに……
日本発の条令をつくった中心人物、障害者差別をなくすための研究会座長・野沢和弘さんが、様々な壁をどう乗り越えたかを書いてくださいました。
デンマーク在住40年の千葉忠夫さん(バンク-ミケルセン記念財団理事長)から、荒んでいく日本への処方箋
JICA国際緊急援助隊医療チームのリーダー、救急専門医冨岡譲二さんの現地からのホヤホヤメッセージです。
「内部告発者」は、その組織が、その本来の姿を保たせるためにある、という、金沢大学病院産婦人科講師の打出喜義さんのメッセージ
国立大学法人 筑波技術大学の入学式での大沼直紀学長の感動的な式辞から抜粋させていただきました
薬害エイズ事件後、厚労省の多くの審議会は公開された中で中医協は最も遅れ、贈収賄事件の場にもなりました。その反省から公聴会を開くなど一見、改善されたように見えた中医協ですが、従来の体質は変わらなかったようです。「医療の中身や単価が知らされていない国民がどうして議論に加われるだろう」という、勝村久司さん(中央社会保険医療協議会委員)の説得力ある訴えです。
高田ケラー有子さん(デンマーク在住の造形作家)
老人医療費が日本一安いといわれる長野県の中でも一番安い泰阜村、その秘密は、1985年から始めた本格的な在宅福祉サービスにありました。村長の松島貞治さんが、20年を振り返り、これからについて提言してくださっています。
海外で通じない日本独特の言葉があります。「寝たきり老人」がそうでした。「国民負担率が50%を超えると経済が傾く」という説も、それと似ています。そんなことを唱える経済学者は、日本にしかいないのだそうです。「日本の学者だけど、僕はそんなこと言ったことがない」という経済学者、田中滋さんが97年12月、朝日新聞に寄せた、いまも新鮮なメッセージをご紹介します。「小さな政府」が安易に語られるいま、とても大事な視点だとおもいますので。
その場にいる全ての人が、同じ時間に分かり合い、参加し合い、意見を交換し合うために必要なさまざまな支援について、情報保障コーディネーターの宮下あけみさんがアドバイスしてくだいました。要約筆記についての分かりやすい解説は、http://www006.upp.so-net.ne.jp/haruyasu/framepage10.htmlにも、載っています
「幻覚&妄想大会」、年商1億、年間見学者2000人の〈べてるの家〉が、今度は「研究」をはじめました。その仕掛け人、ソーシャルワーカーの向谷地生良さんがエッセンスを
「医者は患者に見捨てられたくない」「医者は批判に弱い」向谷地さんの無二のパートナー、浦河赤十字病院精神神経科部長川村敏明さんの「治せない医者」論
差別していることに差別する側が気づかないのが差別です。自身車いす利用者である第一人者、東俊裕弁護士が、条約・法律・条例の必要性を説得力をもって提唱
調査報道が停滞することで失われる国民の権利は計り知れない−数々のスクープで知られる元朝日新聞記者辰濃哲郎さんの訴え
MLが陥りがちな「分裂」「衰退」「荒れ」を防ぐための妙薬を、脳科学者の粂和彦さんが処方。
「負担増批判」をしていれば無難なメディアの中にいて、毎日新聞デスクの野沢和弘さんがあえて異論を
「事態をより詳しく知り得る新聞記者には、体を張って危険を未然に防ぐ役割も求められる」と国立長寿医療センター総長の大島伸一さんが「新聞時評」で野沢さんを支持
盲と聾の二重のハンディを負った東大助教授・福島智さんの体験者ならではのメッセージ
米国と中国で感染症と取組み、帰国後、保健所との付き合いも深い岩田健太郎さんの直言
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